不用品回収業がリスティング広告で集客をする際、キーワード選びはとても重要です。
選ぶキーワードによって、不用品回収業の見込み客が多く含まれるキーワードと、見込み客がほとんど含まれないキーワードがあるからです。
見込み客がほとんど含まれないキーワードでリスティング広告を出すと無駄なクリックが増えて費用対効果が悪くなります。
たとえば今回取り上げる「粗大ゴミ」の関連キーワードの中には、粗大ゴミを自治体に回収してもらうための料金(自治体ごとの手数料)を調べている人も多くいます。
そのような検索キーワードを使う人は不用品回収業者を探している人ではないので、そういった検索キーワードではリスティング広告を出さないようにしたほうが全体の費用対効果がよくなります。
「粗大ゴミ」の関連キーワードは、大きく以下の4つに分類することができます。
- 業者を探している人の検索キーワード
- 粗大ゴミを回収してほしい人の検索キーワード
- 粗大ゴミの捨て方や料金を知りたい人の検索キーワード
- 地名付きの検索キーワード
まずは一番上の「業者を探している人の検索キーワード」を、広告が表示されるよう検索キーワードとして登録します。
その下の「粗大ゴミを回収してほしい人の検索キーワード」も使えるキーワードです。
下2つの分類に入れた検索キーワードは、広告が表示されないように除外キーワードとして扱うほうが良いでしょう。
それでは順番に見ていきます。
業者を探している人の検索キーワード
「業者」「安い」というキーワードが含まれる場合は、不用品回収業者に依頼したい人がほとんどだと考えられます。
ですから、これらの検索キーワードを、まずは広告が表示されるよう検索キーワードとして登録しましょう。
粗大ゴミを回収してほしい人の検索キーワード
「回収」「引き取り」「受付」といったキーワードが含まれる場合は、粗大ゴミを誰かに処分してもらいたいと考えている人たちだと考えられます。
自治体の回収サービスを探している人も多く含まれますが、それが面倒で手っ取り早く業者に依頼したいと考える人も一定数いるので、広告を表示させる検索キーワードとして使っても良いでしょう。
これらの検索キーワードを使う場合は、検索キーワードごとにコンバージョン単価やコンバージョン率を見て、費用対効果の悪い検索キーワードは表示を止めましょう。
粗大ゴミの捨て方や料金を知りたい人の検索キーワード
「捨て方」「料金」「料金表」といったキーワードが含まれる場合は、粗大ゴミをどうやって捨てればいいのか、また粗大ゴミの種類によって自治体に支払うべき手数料はいくらなのかを調べているひとたちです。
上でみた「回収」「引き取り」「受付」といったキーワードが入っている場合と比べ、これらの検索キーワードで検索している段階で、業者に依頼したい人は少なくなると考えられます。
ですから、よほど予算が大きい場合や売上・件数重視の場合以外は、これらの検索キーワード(「粗大ゴミ 捨て方」「粗大ゴミ 料金」「粗大ゴミ 料金表」など)は広告が表示されないように除外キーワードとして登録しておきましょう。
地名付きの検索キーワード
「粗大ゴミ」に地名がついた検索キーワードは、基本的には自治体の情報を探している人たちになります。
例えば、「粗大ゴミ 大阪市」と「不用品回収 大阪市」だと、後者のほうが圧倒的に不用品回収業者を探している人が多いと考えられます。
「粗大ゴミ 大阪市」のほうは、自治体のサービスについて検索している人が多いからです。
実際にGoogleやyahoo!で検索してみると、「粗大ゴミ 大阪市」のほうは自治体のサイトが多く出てきますが、「不用品回収 大阪市」のほうは、不用品回収のサイトがほとんどです。
ですから、リスティング広告全体の費用対効果を上げるためには、「粗大ゴミ」+地名の検索キーワードは、完全一致などの除外キーワードで登録しておくことをオススメします。
まとめ
以上、「粗大ゴミ」の関連キーワードについて見てきました。
- 業者を探している人の検索キーワード
- 粗大ゴミを回収してほしい人の検索キーワード
- 粗大ゴミの捨て方や料金を知りたい人の検索キーワード
- 地名付きの検索キーワード
「粗大ゴミ」の関連キーワードについては、業者を探している人の検索キーワードと、回収してほしい人の検索キーワードを主に使います。
料金や地名付きの検索キーワードについては、除外キーワードとして扱って広告を表示させないようにしておくと無駄なクリックが減って全体の費用対効果が上がりやすくなります。
特に、「粗大ゴミ」+地名と「不用品回収」+地名では、検索する人のニーズに大きな違いがある点に注意しましょう。
現状、「粗大ゴミ」+地名の検索キーワードで広告を出している不用品回収業者が多くなっています。
もし、それらの検索キーワードで自社の広告が出ている場合は、他の検索キーワードと比べて費用対効果が悪くなっていないかをチェックしてみましょう。