不用品回収業者がリスティング広告で集客する際に、どんなキーワードを選べば良いでしょうか?
不用品回収の関連キーワードは多岐に渡り、「粗大ごみ」など関連の弱いキーワードもたくさんあるのでキーワード選定が難しいジャンルの一つです。
また、1点ものからゴミ屋敷まで、客単価もかなり幅が広いので、キーワード選びやその管理の仕方によって、かなり結果が左右されます。
今回は、「片付け」の関連キーワードについて見ていきます。
「片付け」の関連キーワードは、不用品回収業者ではなく整理収納業者を探している人の検索キーワードも含まれるので注意が必要です。
「片付け」の関連キーワードは以下の4つに分類することができます。
- 不用品回収業者を探している検索キーワード
- 整理収納や掃除に関する検索キーワード
- 片付けの悩みや方法に関する検索キーワード
- 求人関連の検索キーワード
この中では、最初の「不用品回収業者を探している検索キーワード」のみを広告が表示されるよう検索キーワードとして登録します。
その他については、不用品回収業とは関連が薄いか、業者を探している検索キーワードではないので、基本的には広告が表示されないように除外キーワードとして登録します。
それでは順番に見ていきます。
不用品回収業者を探している検索キーワード
まずは不用品回収業者を探している人の比率が高い検索キーワードです。
「片付け」というキーワードに、「業者」「料金」「ゴミ屋敷」「便利屋」といったキーワードが組み合わさると、不用品回収業者を探している人が多くなります。
最初にお伝えしたとおり、「片付け」の関連キーワードでは、不用品回収業者を求めている人と、次に説明する整理収納業者を求めている人に大きく分かれる点に注意が必要です。
文字の意味だけでどちらかを判断するのは難しいので、実際にGoogleの検索結果を見てみましょう。
例えば、「片付け 業者」のGoogle検索結果(Googleマップのリスト)は以下のとおりです。
「片付け 業者」のGoogleマップに出てくるリストは、すべて不用品回収業者です。整理収納業者ではありません。
この例のように、各キーワードで検索してみて、どんな業者のリスティング広告が出ているか、Googleマップのリストにはどんな業者が並んでいるか、そして自然検索結果の記事タイトルを見ていくと、どちらかを判断できます。
整理収納や掃除に関する検索キーワード
続いて、整理収納業者や掃除代行業者を探している人が多く含まれる検索キーワードです。
不用品回収と、整理収納・掃除代行は基本的に異なるニーズなので、ここで挙げた検索キーワードは、基本的に広告が表示されないように除外キーワードとして登録しておきましょう。
「片付け 代行」「片付け 部屋」「片付け サービス」などは不用品回収業者を探している人も含まれそうですが、実際にGoogleで検索してみると、整理収納業者を探している人が多い検索キーワードであると判断できます。
気になる方は実際に検索してみてください。
不用品回収業者がこれらの検索キーワードを使ってリスティング広告を出すこともできますが、クリック率や成約率が落ちると考えられるので、限られた予算を活かすためにはフレーズ一致などで除外しておいたほうが良いでしょう。
片付けの悩みや方法に関する検索キーワード
次は、片付けに悩んでいる人や、どうすれば片付けができるようになるのか情報を探している人の検索キーワードです。グッズや本を探している人もいます。
これらの検索キーワードを使う人達は、業者にお金を払って片付けを手伝ってもらいたい人ではなく、自分でなんとかしたい人たちなので、これらの検索キーワードも広告が表示されないように除外キーワードとして登録しておくと良いでしょう。
たとえば、「病気」「本」「脳」「障害」「グッズ」「チェック」などが除外キーワードになります。
求人関連の検索キーワード
最後は求人や資格関連の検索キーワードです。
これらの検索キーワードは、片付けサービスを提供する側の人たちが使う検索キーワードなので、「資格」「仕事」「求人」「バイト」などをすべて除外キーワードとして登録しておきましょう。
まとめ
以上、「片付け」の関連キーワードについてみてきました。
分類は以下のとおりです。
- 不用品回収業者を探している検索キーワード
- 整理収納や掃除に関する検索キーワード
- 片付けの悩みや方法に関する検索キーワード
- 求人関連の検索キーワード
「片付け」の関連キーワードについては、特に整理収納業者との棲み分けに注意が必要です。
上で書いた例だと、「片付け 業者」は不用品回収業者を探している人が多く、「片付け 代行」は整理収納業者を探している人が多くなります。
これらの検索キーワードについて、言葉の意味を頭で考えているだけではなかなか違いを判断できないので、実際にGoogle検索してみるのが確実です。
また検索結果を見ると、このような検索キーワードの判断だけではなく、競合他社がどんな広告やLPで集客しているかを知ることもできるので、定期的にチェックしてみましょう。